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アンチジャニーズメディアとしても有名な「週刊女性」の発行元である主婦と生活社が、12月9日に「NEWS あの日のままで」という暴露本を発売しました。

 

今から13年前、9人でデビューしたNEWSが、メンバーの脱退などを繰り返し、現在までどんな苦難の道を歩んできたのか、元スタッフの証言を元にしてまとめたものとのこと。

 

ファンにとっては興味深いエピソードがたくさんありますが、その中でちょっとした問題が浮上しています。

 

その昔、山下智久さんが主役を務めるドラマで、共演者の年下女優よりギャラが安いことを知り、“女帝”メリー喜多川副社長と激突して退社寸前まで追い込まれたときのこと。

 

結果的にジャニー喜多川社長がそのピンチを救ったということでしたが、そのエピソードを語る中で見逃せない証言がありました。

 

それは、次のようなもの。

 

「ジャニーズ事務所の場合は紙の契約書なんて必要ない、っていう部分があるんですよね。契約書がなくてもタレントたちはついてくる、という自信と力」(元スタッフ)

 

これは、ちょっとマズイのでは?

 

タレントとの契約書がなければ、事務所はどれだけのギャラを受け取っているのかも不明確ですし、何よりも”契約社員”ともいえるタレント側の権利が守られない恐れが非常に高いです。

 

これは、一般企業に置き換えてみれば分かること。

 

契約書もない状態で働く契約社員なんて、あり得ないですから。

 

いかにも日本的とも言えますが、海外メディアでは過去に日本の芸能事務所とタレントの関係を“奴隷労働”になぞらえる報道もありました。

 

そして、それは今年吹き荒れたSMAP独立騒動で白日の下に晒されることに。

 

タレントより事務所の方が圧倒的に強いこと、たとえSMAPほどの国民的アイドルであっても、逆らえばあっさりと潰されることが明らかになり、今やジャニーズはブラック企業の代表格と認識されています。

 

そんな企業が、さらに所属タレントと契約書も作らずにギャラをピンハネしているとなったら、子供の夢を利用してやりたい放題やってると批判されても仕方ないでしょう。

 

なにせ、ジャニー、メリー、ジュリーのオーナー一族の年収は軽く10億円を超え、総資産は三桁億どころか四桁億にも届くと言われていますから。

 

2014年には、小栗旬さんが俳優の労働条件を改善すべく労働組合構想を語ったことがありますが、その際に「自分は誰かに殺されるかもしれない」という驚きの発言をしていたことがあります。

 

ハリウッドには役者さんたちの労働組合が存在し、それがとても強い力を持っているといいますが、日本がそのような状況になる日はくるのでしょうか?

 

契約書を作らず、所属タレントに過酷な労働を強いて、しかも報酬について不透明な部分が多いとなったら、国から「あの電通以上に悪質だ!」判断される恐れもあります。

 

自慢話のつもりが、思わぬところで墓穴を掘ってしまったかもしれません。

 

※ジャニーズの検閲は通っていません。

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